太陽グラントソントンは、1月29日、2017年11月に実施した非上場企業を中心とする中堅企業(従業員数100人～750人)経営者の意識調査の結果を公表した。
この調査は、グラントソントン加盟主要35カ国が実施する世界同時調査の一環である。
なお、従来は四半期毎の調査結果の発表としていたが、2016年第2四半期より年2回の発表に変更された。
今回（（2017年第4四半期）の調査において、世界35カ国の平均の景況感DI（Diffusion Index の略。「良い」との回答比率から「悪い」との回答比率を引いた景況感を示す指数）は、前回（2017年第2四半期）比7ポイント増のDI 58となった。
今回の調査で、調査対象国35カ国のうち景況感DIが高かったのは、インドネシア 100、フィンランド 96、オランダ 92、フィリピン 86、インド 83などであった。一方、景況感DIがマイナスを示した国はギリシャ -10、トルコ -10、南アフリカ -18の３カ国であった。
主要国の景況感を見ると、中国は2015年第3四半期から上昇傾向が続いているが、今回は前回比30増のDI 78と大幅に上昇した。米国は調査開始以来最高DIを記録した前回から2ポイント減のDI 79となったものの、引き続き高い水準を維持した。
その一方で、英国は2015年第4四半期からの低下傾向が止まらず、今回も前回比10ポイント減のDI 12となった。
日本の景況感は、DI 3で対象35ヶ国中では31位と引き続き低い水準にとどまっている。
しかし、前回比26ポイント増と大きく改善、2015年第2四半期以来のDIのプラス転換となり、2016年第2四半期のDI -51を底に回復傾向にある。
