東南アジア地域は、麺食文化がもともと存在することに加え、近年の継続的な経済成長による即席麺の消費量・販売額が堅調に推移している。
世界ラーメン協会(本部：大阪府池田市、事務局：東京都新宿区新宿)の5月11日発表によると、下表の様に、フィリピンの2019年の即席麺の総需要は前年比2.3％減と成長一服ながら、38億5,000万食で世界第8位、ASEANではインドネシアとベトナムに続く第3位の市場となっている。そして、世界総需要約1,064億食のうちの3.6%を占めている。一人あたりの年間消費量は40食に近づいている。
即席麺は手頃価格で簡単に食べられることから、フィリピンでは人気は衰えず需要は拡大傾向にある。スープタイプでは特にシーフード味が人気。パンシット・カントンと呼ばれる焼きそばタイプも人気で、カラマンシー(スダチ)味やホットチリ味が好まれている。メリエンダと呼ばれる午後のおやつの習慣があり、メリエンダ向けなどにミニサイズのカップ麺販売も好調である。カップ麺は今後も人口増加や経済力の向上にともない、さらなる市場拡大が期待されている。
なお、日清食品グループは、フィリピンにおいて、ゴコンウェイ・ファミリーの有力食品企業ユニバーサル・ロビーナ・コーポレーション(URC)との合弁企業「ニッシン・ユニバーサル・ロビーナ・コーポレーション」(ニッシンURC、1996年設立、本社：マニラ首都圏ケソン市)を通じて即席麺事業を展開、カップ麺ではトップ企業となっている。
特に近年は1人当たりのGDPや可処分所得が増加したことにともない、より付加価値の高いカップ麺の需要が高まっており、ニッシンURCの主力製品である「Cup Noodles」の販売は好調に推移している。そして、フィリピン即席麺全体の需要の伸びを上回る成長を続け、下表のように増収増益を続けている。
そして、4月29日に発表されたURCの2020年第1四半期(1月~3月)事業報告書によると、ニッシンURCの今第1四半期の売上高は前年同期比(以下同様)17%増の17億9,700万ペソ、EBITDA(税前・償却前・利払い前利益)は31%増の3億8,900万ペソ、純利益は31%増の2億3,900万ペソで二桁増収増益決算となった。新型コロナウイルス感染対策としての厳格な外出制限措置のもとで、保存食としての需要が高まり、継続購入の動きが強まったようだ。
